ごみの山が“無限のエネルギー源”になる

米国で動き出した水素革命の潜在力

WIRED(US)より、
安価な石油由来のエネルギーに頼っている米国。いまこの国で、ごみの山から水素を抽出して燃料にする技術を商用化すべく、スタートアップたちが競っている。
NATURE
2020.08.12 WED 08:00
TEXT BY DANIEL OBERHAUS
TRANSLATION BY KAORI SHIMADA/TRANNET

カリフォルニア州イースト・ロサンジェルスの丘にそびえる巨大な“聖塔(ジッグラト)”。1億3,000万トンのごみからなるこの神殿は、米国民の過剰な消費生活を象徴する記念碑のように屹立し、周囲の丘をも圧迫している。ここプエンテヒルズごみ投棄場は、この10年ほど新たなごみを受け入れていない。だが、いまだにごみの量が全米一であることに変わりはない。さらにこの投棄場からは、毎分30,000立法フィート(約85万リットル)の埋立地ガスが発生している。埋立地ガスは、二酸化炭素とメタンが混ざった有毒なガスで、ごみに含まれる有機物が微生物に食べられて発生する。プエンテヒルズごみ投棄場では、この温室効果ガスの大部分を地中に張り巡らせたパイプによって回収し、そこからクリーンな電気をつくり出して70,000世帯に供給している。だが、Ways2Hの最高経営責任者(CEO)で創業者のジャン・ルイ・キンドラーに言わせると、この利用法は廃棄物がもつポテンシャルを生かしきれていないという。

ごみから水素を抽出

キンドラーいわく、彼のアイデアが実現されれば、プエンテヒルズのようなごみ投棄場は必要なくなるという。キンドラーは世界中の廃棄物を原料に水素を製造し、安定して無限に供給できる「未来の燃料」として、家庭や飛行機、自動車、空飛ぶクルマなどに利用できるようにしたいと考えているのだ。「プラスティックや都市廃棄物、医療廃棄物など、廃棄物は大量に手に入ります」とキンドラーは言う。「処理に困るやっかいものですが、そのすべてに水素が含まれているんです」
フランス出身のキンドラーは、長年アジアでクリーンエネルギー技術の開発に取り組んできたが、近年はプエンテヒルズごみ投棄場からクルマで南に1時間ほどのロングビーチを拠点にしている。そこにキンドラーが興したWays2Hの本社があるからだ。
彼は20年ほど前に、日本のジャパンブルーエナジー(https://www.jbec.jp/)とのパートナーシップのもと、廃棄物から水素ガスを製造する技術を世界に先駆けて開発した。Ways2Hは、この技術を商業化するための会社だ。
彼が開発した技術を使えば、下水汚泥から古タイヤまで、ほとんどの種類の廃棄物から水素を抽出できる。今年の6月にはあるエンジニアリング企業と提携し、廃棄物から水素ガスを製造する初の民営の処理施設をカリフォルニア中部に建設すると発表した。

廃棄物をエネルギーに

米国の各所にはすでに、廃棄物をエネルギーに転換するガス化施設が存在している。Ways2Hの処理システムは、そのガス化施設に類似しているが、いくつか重要な違いもある。
Ways2Hのシステムでは、まず廃棄物から炭素や水素を含まない物質(ガラスや金属など)を除外し、残りを乾燥させて小片に粉砕する。次に、粉砕した廃棄物を気化室で約540℃に熱し、水素とメタン、二酸化炭素の混合物である合成ガスを発生させる。
次は合成ガスの精製だ。合成ガスを水蒸気と混合し、水素濃度を上昇させる。水蒸気と混合すると、合成ガスは水素と二酸化炭素が半々のガスに変化する。最後にこのガスを、二酸化炭素を吸収する吸収剤で満たした商用のPSAシステム(Pressure Swing Adsorption:圧力スイング吸着)のタンクに入れて二酸化炭素を取り除けば、水素だけが抽出できる仕組みだ。
このシステムのすべてが、およそ7階建ての高さのタワーに収まっている。

My Comment

温暖化原因物質としてのCO2が悪者扱いされてから久しいが、これまで、科学的見地からの国際的議論はほとんどおこなわれず、IPCCの環境問題で報酬や研究費を得る者(科学や研究者ではない)がひねり出した温暖化原因物質がCO2である。脱炭素化を図らなければ2030年には現在より1.5度上昇するというコンピュータ分析結果を金科玉条のごとく国際社会の方向性をリードし、これに若いスウェーデンのグレタ・トゥーンベリ(16)のような科学知識も何もないアジテーターを引っ張り込んで世界はすべてが温暖化防止の大合唱である。
コンピュータの計算は前提条件をもとに計算したものであり、その結果がほぼ彼らの主張に合うように条件さえ変えればいくらでも結論は変えうるものである。コンピュータはプログラムで解析するものである。温暖化要因がすべて網羅出来ているわけではない。温暖化は地球の大きな営み中で生まれた結果である。それをCO2だとこじつける手法は全く科学的問題解決の手法として根本的に誤っている。地球物理学者や研究者の学会において地球の気象変動の原因についてしっかり議論してもらいたいものだ。
その結果、温暖化に影響のある項目が見つかったのなら、これを解決するために、工学的問題解決の手法は、影響力の大きなものから順に対策を講じるのが合理的である。仮にCO2が温暖化原因というならすべての自動車、飛行機、暖房、冷房、すべて機械を放棄しなければならない。また、その排出国から言えばアメリカ、中国が真っ先にCO2削減を行うべきである。CO2排出権の売買などIPCCが単に先進国からの援助を得る仕組みでしかない。本当に地球温暖化の原因が何か、その最も大きな原因究明にすべての科学者が立ち上がらなければこの問題は解決しない。
すべての環境問題の解決には、しっかりした科学研究学会での議論を経てから実施すべきであって、物質の本質を知らない素人や官僚ではない。小泉環境大臣などがレジ袋の有料化などの政策を実施する資格はない。人間が化石燃料から得た製品は、形を変えてもとに戻すことは当然可能である。ようやくそれに気付いたWays2H社の今後の発展に期待したい。

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