医療費と健康管理

高齢化で医療費が増え続けるなか、運動や健康教室への参加、それに検診など健康づくりに取り組んだ人が、ポイントを受け取って商品券や地域の名産品などに交換できる「健康ポイント制度」を導入して、医療費の抑制を目指す自治体が増えています。
しかし、総務省の調査では、スポーツを日常的に行っていない人のうち70%余りが「今後も行う意思がない」と答え、スポーツに無関心な層にどう参加を促すかが課題になっています。
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このところ健康寿命とかが発表され、平均寿命は男性79.55才、女性86.30才に対して、健康寿命(健康で自立した生活が送れる平均年齢)は、男性70.42才、女性73.62才であるとのこと。
すなわち、男性は約9年、女性で約13年は何らかの介護を必要とする期間(年数)ということである。

このような平均寿命と介護を必要とする年数の圧縮が必要だが、それには適度な運動と老人を必要とする場(生きがい)を与えることが最も有効な方法である。

幸い筆者は、年齢72才であっても、毎朝walkとrunを交えて10kmのエクササイズを続け、登山やスキーそして塾講師を続け健康に過ごせている。

一般的には、年齢が進むほど日常的な運動が不可欠で、これを怠るとたちまち廃用性萎縮が生じる。すなわち、老化が始まるということである。

若いときは体を鍛え、その筋力やトレーニングの効果を実感し、体が出来上がってからは、これを維持する努力が絶対的に必要である。

各種スポーツのマスターズ出場選手を見ていると、みなさんそれなりに工夫して体力維持に必死に取り組んでいる。
これこそが、健康寿命を延ばすことにつながる。

高齢者医療費がかさむといって自治体が、スポーツを奨励し、深酒やたばこの害をいくらPRしても、これらの必要性を理解しない人には何のモチベーションにもならない。

もっとも効果的なのは、「健康ポイント制」ではなく、医療費の少なかった人へ、保険料を還元してもらいたい。
自動車の保険でもそうであるように、事故の多い人は保険料も高くなるのは、どんな保険でも当たり前である。

健康を維持するためには、運動のための費用も時間も栄養バランスにも費用がかかるのである。
そうして医者にかかることなく、介護も受けない健康な人も同じように高額負担を強いているのが現状である。

健康寿命の年数の長い人には、健康長寿を祝って介護や健康保険料を割り引いてもらいたい。
これが一番効果的である。

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